コンサルはクビになるのか｜初心者にもわかる兆候と立て直し方

評価面談で厳しいことを言われた。
案件に入れないまま1か月が過ぎた。
このまま続けていたら、クビになるのではないか。
そんな不安を抱えている人のための記事です。

最初に結論を書きます。
日本の会社では、成果が出ていないという理由だけで解雇することはできません。
実際に起きているのは、自分から辞めるように勧められることです。

この違いを知らないまま話を進めると、本来もらえたはずのものを受け取らずに辞めることになります。
逆に、知っていれば落ち着いて交渉できます。

この記事では、何が起きているのか、いまから立て直せるのか、辞めるとしたら何を確認するのかを順番に整理します。

コンサルでクビになることは本当にあるのか

成果が出なければ退場、という言葉がコンサル業界では語られます。
実際に辞めていく人がいるため、本当のことのように聞こえます。

ただし、その辞め方の中身を見ると、会社が一方的に切ったのではなく、本人が納得して辞めた形になっているものがほとんどです。

理由は後で詳しく書きますが、日本の法律では一方的な解雇の条件が厳しいため、会社は話し合いで辞めてもらう形を選びます。

つまり、クビという言葉で想像する突然の通告は、ほとんど起きません。
起きているのは、長い時間をかけた説得です。

法律では簡単に解雇できない

会社が従業員を辞めさせるには、客観的に見て合理的な理由と、社会の常識から見て相当な事情が必要です。

評価が平均より下だった、案件が決まらなかった、という理由は、これだけでは足りません。
会社の側に、別の仕事を用意する努力や、改善の機会を与えた事実が求められます。

そのため、会社はまず改善の計画を作り、面談を重ね、それでも難しいときに退職の相談を持ちかけます。
これが実際の流れです。

ここで大事なのは、相談は命令ではないという点です。
断っても、それだけで解雇にはなりません。

実際に起きているのは退職の勧奨

退職の勧奨とは、会社が辞めることを勧める行為です。
あくまで勧めているだけなので、受けるかどうかは自分で決められます。

勧奨の場では、次のような言い方がされます。
どれも、辞めてほしいという意味を含んでいます。

言われる言葉	意味していること
この先ここで伸びるのは難しいと思う	昇進の見込みがないことを伝えている
次の案件を自分で探してほしい	社内で受け入れ先が見つかっていない
ほかの会社の方が合うのではないか	退職を考えてほしいと伝えている
期限までに決まらなければ考えよう	期限を区切って決断を促している
条件を用意することもできる	退職金の上積みを示している

どれを言われても、その場で答える必要はありません。
考えさせてくださいと言って持ち帰るのが正しい対応です。

その場で分かりましたと答えると、合意したと受け取られます。
ここが最も注意すべき場面です。

評価が下がる人に共通する3つのこと

評価が下がり始めた人の話を並べると、能力ではなく進め方に共通点があります。

• 報告が遅い。できていないことを言えず、期限の直前に相談してしまう
• 資料を作る速さが足りない。考えはあるのに形にする時間が足りていない
• 顧客の前で発言しない。会議に出ているが、議事録を書く役割で止まっている

1つ目がいちばん重く見られます。
間に合わないこと自体より、分かった時点で言わなかったことが問題になるのです。

逆に言えば、この3つは直せます。
能力の話ではなく、行動の話だからです。

直し始めた人は、半年で評価が戻ることがあります。
会社も採用にお金をかけているため、戻せるなら戻したいと考えています。

クビが近いときに出るサイン

退職の勧奨に入る前には、いくつか決まったサインが出ます。
早く気づけば、打つ手が増えます。

サイン	どういう段階か
改善計画の書面を渡される	記録を残す段階に入っている。最も分かりやすいサイン
面談の回数が増える	毎週や隔週になったら、記録を積んでいる
案件の打診が来なくなる	社内で受け入れ先を探すのをやめている
人事が同席する	本人と上司だけの話ではなくなっている
評価が2回続けて下がる	次の評価が勧奨の根拠になる

書面を渡されたら、必ず写しを自分で保管してください。
後で話が食い違ったときに、唯一の記録になります。

この段階でも、まだ立て直す時間はあります。
改善計画は、満たせば残れるという約束でもあるからです。

案件に入れない状態が続くとどうなるか

案件に入っていない期間を、社内では待機や未稼働と呼びます。
この期間が続くと、会社から見た費用だけが積み上がります。

1か月なら問題になりません。
次の案件の調整や、研修に充てられることが普通にあります。

2か月を超えると、上司の上の役職者が気にし始めます。
3か月になると、人事が関わってくることが多くなります。

この期間にやるべきことは、待つことではありません。
自分で案件を探しに行く動きを見せることです。
社内の提案活動に手を挙げるだけでも、見られ方が変わります。

評価面談で言われる言葉の本当の意味

評価面談の言葉は、やわらかく言い換えられています。
そのまま受け取ると、状況を軽く見てしまいます。

面談での言い方	実際の評価
期待していた水準には届いていない	次の評価で下がる可能性が高い
得意な分野を活かせる場所を考えよう	いまの部署では使いどころがない
もう少し時間をかけて見ていきたい	判断を保留している。次が勝負
周りからこういう声が出ている	複数から指摘が上がっている
本人のためを思って言っている	退職の話に向かう前段階

聞いたときは、具体的にどうなれば期待に届くのかを質問してください。
答えが出てくるなら、まだ戻せる段階です。

答えが曖昧なまま話が進むなら、すでに判断が固まっていると考えて、次の準備を始めた方がよいです。

立て直せるケースと、立て直せないケース

すべてが立て直せるわけではありません。
見分け方はあります。

立て直せる	立て直しにくい
改善計画に具体的な項目が書かれている	期限だけが書かれていて中身がない
上司が改善を一緒に考えてくれる	面談が通告だけで終わる
案件の打診がまだ来る	3か月以上打診が止まっている
部署を変える話が出ている	異動先がないと言われている
評価が下がったのは1回だけ	2回続けて下がっている

右側に3つ以上当てはまるなら、残ることに力を使うより、次の行き先を探す方が結果が良くなります。

見極めを先にやる理由は、時間の使い方を間違えないためです。
残れない場所で粘ると、転職活動を始める時期が遅れます。

1つでも当てはまるなら、一度相談しておくと安心です

• 今の年収が、同じスキルの人より低い気がする
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いまから3か月でできる立て直し方

残る方向で動くなら、やることは決まっています。
印象ではなく、記録に残る形で変えるのが要点です。

3か月で評価が変わらなくても、この記録は無駄になりません。
次の会社の面接で話せる材料になります。

退職を勧められたときに確認すること

辞める方向で考えるとしても、その場で決めないでください。
確認する項目があります。

確認すること	なぜ必要か
会社都合か自己都合か	失業給付の開始時期と期間が変わる
退職金の上積みはあるか	勧奨のときは加算されることがある。何か月分かを聞く
退職日はいつか	有給の残りを使い切れる日付にする
有給の残日数	買い取りではなく消化が基本。日数を先に確認する
次が決まるまでの猶予	在籍しながら探せる期間があるか

特に1つ目は大きく違います。
会社都合になると、失業給付が待たずに出るうえ、受け取れる期間も長くなります。

勧奨に応じて辞める場合は、会社都合として扱われるのが原則です。
自己都合の書類を出された場合は、理由を確認してください。

署名してはいけない書類

退職の話が出たとき、その場で書類を出されることがあります。
内容を確かめずに署名すると、後から変えられません。

• 退職届。自分の意思で辞めたことになり、自己都合として扱われる
• 合意書。退職日や条件が確定する。内容を持ち帰って確認する
• 秘密保持や競業避止の約束。次の仕事の範囲が狭まることがある
• 受領書。条件に同意したと受け取られることがある

どれも、持ち帰って読みますと言えば断れます。
その場で求められるほど、急がせる理由があると考えてください。

内容に不安があるときは、住んでいる地域の労働相談の窓口で無料で見てもらえます。
署名の前に相談するのが大切です。

自分から辞めると損をする場合

気持ちの上では、言われる前に自分から辞めたくなります。
ただ、お金の面では損になることがあります。

自分から辞めると自己都合になり、失業給付が出るまで待つ期間があります。
受け取れる期間も短くなります。

退職金の上積みも、勧奨に応じた場合に出るものです。
先に辞めると、交渉の材料がなくなります。

辞めると決めている場合でも、勧奨の話が出るまで待つ方が条件が良くなることがあります。
急いで出すのは退職届だけです。

次の行き先はどこが現実的か

コンサルで評価が合わなかった人が、次に合う場所ははっきりしています。

行き先	合う理由
事業会社の企画部門	1つのテーマを長く扱える。資料の速さより中身を見られる
社内SE	顧客向けの資料作りがない。導入の経験がそのまま使える
IT専門のコンサル	手を動かす比重が高い。作れる人が評価される
SIerの上流	段取りの力が評価される。戻る人も多い
規模の大きいベンチャー	整えた経験が求められる。資料は社内向けで足りる

共通しているのは、速さより積み上げが評価される場所です。
合わなかったのは能力ではなく、評価の基準だったという人が多くいます。

どこが自分の経歴に合うのか判断がつかないときは、コンサル出身者の転職を多く見ているアクシスコンサルティングに相談すると、在籍期間が短い場合の伝え方まで具体的に返ってきます。

ほかの選び方も見たいときは、ITコンサルにおすすめの転職エージェントも参考になります。

経歴書で、短い在籍をどう書くか

在籍が1年や2年で終わると、書き方に悩みます。
隠すのではなく、短い中で何をしたかを書くのが正しい方向です。

書くべきは、担当した案件の規模と、自分が決めたことです。
期間の短さは、事実として並べれば足ります。

書いてはいけないのは、評価されなかった、合わなかった、という感想です。
読む側は、同じことが自社でも起きるのかを気にします。

代わりに、どんな仕事の進め方が自分に合うと分かったのかを書きます。
これは前向きな情報として読まれます。

面接で聞かれたときの答え方

短い在籍は必ず聞かれます。
答え方を決めておけば、ここで落ちることはありません。

型は3つです。
事実を短く言う、学んだことを言う、次にやりたいことにつなげる、の順です。

悪い例は、会社の評価の仕組みが合わなかったという説明です。
正しくても、不満として聞こえます。

良い例は、資料の速さを競う働き方より、1つのテーマを深く扱う働き方の方が成果が出ると分かった、という言い方です。
同じ事実でも、前向きに伝わります。

転職活動はいつから始めるか

答えは、サインに気づいた日からです。
残る方向で動く場合でも、同時に始めておいて損はありません。

理由は2つあります。
1つは、在籍しながら探す方が条件が良くなることです。
収入が続いているので、焦って決めずに済みます。

もう1つは、気持ちの余裕です。
外に行き先があると分かるだけで、面談で言われる言葉の重さが変わります。
断るという選択が持てるからです。

始めるといっても、いきなり応募する必要はありません。
経歴書を1枚作り、面談を1件受けるだけで十分です。

そのうえで残れたなら、作った経歴書は次の機会に使えます。
無駄になる作業はひとつもありません。

まずは職務経歴書を書くことから始めてください。
案件を3件選んで、困っていたこと、決めたこと、結果の3文で書き出します。

この作業は1時間で終わりますが、評価面談で話す材料にもそのまま使えます。
残る場合と出る場合の両方で役に立つのはここだけです。

よくある質問

改善計画を渡されたら、もう手遅れですか

手遅れではありません。満たせば残れるという約束でもあります。項目を書面で確認し、達成の記録を残してください。

退職を勧められたとき、断っても大丈夫ですか

断れます。勧奨は命令ではありません。ただし、断った後も状況が変わらないことが多いため、同時に転職活動を始めておくのが現実的です。

失業給付はいつから出ますか

会社都合なら待たずに出ます。自己都合は一定の期間を待ってからになります。離職票に書かれた理由で決まるので、必ず確認してください。

在籍1年で辞めると、次が決まりませんか

決まります。1回なら理由を説明できます。2回続くと説明が必要になるため、次は長く続けられる場所を選んでください。

弁護士に相談した方がよいのはどんなときですか

退職を強く迫られて断れないとき、条件の説明が書面と違うときです。地域の労働相談の窓口なら無料で相談できます。

まとめ

コンサルでクビになることは、ほとんどありません。
起きているのは退職の勧奨で、受けるかどうかは自分で決められます。

残る方向で動くなら、報告の回数と作業の型を直すことが効きます。
出る方向なら、会社都合の扱いと退職金の条件を先に確認します。

どちらを選ぶにしても、その場で答えないことが一番大切です。
持ち帰ると言うだけで、選べる範囲が広がります。