【転職】フルリモートで働きたい人必見！「どこでも勤務」ができる優良企業4選！

こんにちは！

この記事では、以下の様な疑問にお答えします。

本記事の内容

あなたは「どこでも勤務」を知っているでしょうか？

「どこでも勤務」とは、その名の通り、日本全国どこでも勤務が可能な就業形態のことです。

この記事では、どこでも勤務のメリット、デメリット、実際にどこでも勤務が可能な会社を紹介しています。

「どこでも勤務」に少しでも興味がある人は是非読んでみてください！

著者の経験

僕は過去に1回の転職で100万円以上の年収アップを果たした経験があり、転職はサラリーマンの最強の武器の1つだと思っていいます。

また、「サラリーマンでも自由に働きたい！」という思いから、転職、働き方について、最新の動向を常にチェックしています。

「どこでも勤務」って何？

どこでも勤務とは、その名の通り、テレワークを前提に日本全国「どこでも勤務」が可能な勤務形態です。

コロナ禍により、急速にテレワークが普及し、知識労働系の仕事はテレワークでも充分に進められることが証明されました。

ところが、2022年になると、コロナの落ち着きに伴って、オフィス回帰を求める会社が目立ってきました。

既にテレワークで仕事を進められることが証明されたのに、特にこれまでと同じ働き方を強く求める上層部の決定で、嫌々ながら出社生活に戻る若い人が非常に増えています。

僕自身も、これまで2年近くほぼフルリモートで問題無く働いてきましたが、やはり出社要請により、週に2、3日出社する週が増えてきました。

いくらテレワークが可能でも、やはり会社・上司の意向1つで出社勤務に戻ってしまうのです。

その点、完全フルリモート、働く場所を完全に自由にできるのが「どこでも勤務」なのです。

どこでも勤務は、テレワークと違い、出社は「出張扱い」になるので、よほどのことが無い限り出社を求められることはありません。

無駄な出社を求められても、完全に断れるのがどこでも勤務の最強のメリットです。

今後、転職先を探す人の多くは「テレワーク可能」を条件にするのではないでしょうか？

ただ、気をつけて欲しいのは、「テレワーク可能」でも、上司の意向でほぼ毎日出社を求められる人も多くいるということです。

実際、僕の友人もどう考えてもテレワークが可能なのに、不要な出社を求められてストレスを抱えている人もいます。

もし「完全フルリモート」を求めるなら、どこでも勤務を採用している会社一択です！

どこでも勤務のメリット

では、どこでも勤務には実際にどの様なメリットがあるのでしょうか。

大きく以下の3つのメリットがあります。

順に見ていきましょう！

メリット①：出社の可能性を0にできる

どこでも勤務とテレワーク勤務には決定的な違いがあります。

それは、「出社の可能性」の有無です。

上で述べた通り、テレワークが可能な職場でも、常に出社の可能性があります。

場合によっては週のほとんどが出社になる可能性がありますし、その日や翌日に急に出社を依頼される場合もあります。

ただのテレワーク勤務では、常に出社の調整と隣合わせです。

そのため、スケジュール調整も出社を想定しなければなりませんし、スーツのクリーニングや出社道具の用意も常にしておかなければなりません。

どこでも勤務になれば、こういった「出社するかどうか」の調整コストが0になります。

すると、出社のためのスーツは最低限で済みますし、移動が不要になるので、スケジュールも立てやすくなります。

どこでも勤務は、フルリモート勤務を確定できるのが最強の強みです。

メリット②：圧倒的にお金が貯まりやすい

一般的に、地方より都心にある企業には年収の高い会社が多く、そのために都心に住んでいる人も多いでしょう。

ただ、都心は家賃や物価が高く、高い年収を得てもその分支出が多くなりがちです。

しかし、どこでも勤務なら、都心の会社の高い給料を貰いながら、物価が安い地域に住むことができます。

また、久しぶりに出社すると、意外にお金を沢山使ってしまっていることに気付きます。

どこでも勤務をすることにより、収入は高いままで、支出を大幅に抑えることが可能になります。

貯蓄や投資に力を入れたい人には、どこでも勤務は必須とも言えるでしょう。

メリット③：ワーケーションが実現できる

ワーケーションとは、「ワーク」と「バケーション」を合わせた造語で、バケーションで行く様な場所で快適に働くスタイルのことを言います。

テレワークが普及し、「バケーションができるかも？」と思った人も多いかもしれませんが、実際にはワーケーション推奨企業はたった7.9%に留まっているとの調査結果もあります。

テレワーク勤務が可能な会社でも、前提として「呼び出されたら出社に応じること」という暗黙の了解があります。

特に横並び意識が強い日本の会社では、「自分だけワーケーション」はやりづらい空気があります。

ただ、「どこでも勤務」なら、契約上「どこにいても自由」なので、大手を振ってワーケーションをすることができます。

普段「仕事が嫌」と思っている人でも、もしからしたら本当に嫌なのは、「満員電車での通勤」「付き合いで行く飲み会」等の「働き方」なのかもしれません。

同じ仕事であっても、リゾート地で海を見ながら仕事をすれば、全く別物に感じることでしょう。

また、新しい場所で働くことにより脳が活性化され、クリエイティビティが高まり、仕事に好影響を与えるかもしれません。

「正々堂々とワーケーションをできる」、これもどこでも勤務の大きなメリットの1つです。

どこでも勤務のデメリット

どこでも勤務には大きなメリットがある一方で、もちろんデメリットもあります。

ただ、デメリットは、どれもあなた次第でカバーが可能なものばかりです。

こちらも、順に見ていきましょう！

　

デメリット①：コミュニケーションが不足しがち

どこでも勤務になると、会社の人と直接会う機会がほぼ無くなるので、コミュニケーションが不足しがちになります。

打ち合わせは全てリモートになるため、コミュニケーションは意識しないと必要最低限になるでしょう。

そのため、雑談の機会が大幅に減少してしまいます。

最近では、雑談も新しいアイディアを生み出す場として見直されてきています。

また、特に新入社員の場合、仕事を「見て学ぶ」という側面は大きいです。

いきなり完全なテレワークからだと、上司や先輩から学ぶ機会が限定されてしまいます。

そのため、仕事が全くの未経験の場合は、多少なりとも出社して、現場で仕事をする経験を得た方が良いでしょう。

ただ、そもそもとして、今後テレワークで出来る仕事はテレワークベースになっていく可能性もあります。

そうなると、「見て学ぶ」必要があったスキル自体、陳腐化する可能性があります。

働き方の変化の流れを見ながら、テレワークにするか、出社するかを見極めていきましょう

デメリット②：会社への帰属意識が薄くなる

あなたが「自分は会社員だな」と改めて感じるのは、どういうタイミングでしょうか。

やはり、電車での通勤時であったり、職場で働いている時ではないでしょうか。

身体的に長時間拘束されていると、良くも悪くも「会社員」であることを強く感じます。

一方で、テレワークとなると、会社が「PCのモニタの中の世界」になります。

すると、あなたの中で会社の存在感が急激に減り、結果として会社への帰属意識が薄くなります。

そのため、「常に周りに人がいて、チームで和気藹々と働きたい」という人は、どこでも勤務にしてしまうと寂しさを感じてしまうでしょう。

デメリット③：それでも出張はある

いくらあなたがどこでも勤務を勝ち取った場合でも、出張(出社)は全くの0にはできないでしょう。

これは、あなたがサラリーマンである限り逃れられません。

もちろん、あなたが住んでいる場所によって、ある程度の考慮はされるでしょう。

ただ、残念ながら最終的には会社が権限を握っています。

望まない出張を完全に0にし、本当に好きな働き方しかしたくなければ、独立を目指しましょう。

ただ、現在の日本では、どこでも勤務を取り入れている会社は全体から見れば極々少数です。

どこでも勤務を勝ち取れただけでも非常に幸運だということは認識しておきましょう！

どこでも勤務ができる会社4選

では、実際にどこでも勤務ができる会社を見ていきましょう！

この記事では、明確に「どこでも勤務」を謳っている会社に絞って紹介します。

世の中には、「フルリモート」と言いつつ、状況によっては出社を求められる会社も多々あるからです。

ですので、今回は、どこでも勤務を明確に打ち出している企業を4社ご紹介します。

また、単にどこでも勤務を打ち出しているだけではなく、待遇の面でも恵まれている優良企業を選抜しています。

では、順に見ていきましょう！

　

どこでも勤務ができる会社①NTTグループ

まずはNTTグループです。

NTTグループは、NTT東日本を始めとする電話通信から、日本の有名SIerであるNTTデータ等を有する、日本を代表する通信・IT総合グループです。

NTTから発表されているどこでも勤務の内容は以下の通りです。

NTTグループは、「住む場所」の自由度を高め、ワークインライフ（健康経営）をより一層推進していく観点から、リモートワークを基本とする新たな働き方を可能とする制度を導入します。

NTTグループホームページより

制度の対象は、国内主要NTTグループ会社の社員です。

いわゆる「NTT」と聞いて思い浮かぶ企業は殆ど網羅されていると言って良いでしょう。

NTTグループでは、やはり現場で作業が必要な人もいますので、全社員という訳では無さそうです。

ただ、制度で決められた「リモートスタンダード組織」に転職することができれば、どこでも勤務を実現できるでしょう。

グループとしての規模も大きく、福利厚生も恵まれているというNTTグループ。

転職先として有望な候補になるのは間違い無いでしょう。

どこでも勤務ができる会社②メルカリ

メルカリは有名なフリマサイトを運営している企業です。

メルカリも2021年9月より、どこでも勤務を導入し、社員がリモートワークかオフィス出社かを選択できる新たな勤務制度「YOUR CHOICE」を導入しています。

ワークスタイルを画一的に規定するのではなく、「オフィス出社」と「リモートワーク」それぞれの利点を生かしながら、社員それぞれが最も適切なワークスタイルを選択することができる「YOUR CHOICE」への移行を決定いたしました。

メルカリホームページより

対象はメルカリの国内オフィスに勤務する全社員ということです。

メルカリは、出社ありとテレワークの両方の働き方を実施、きちんと検証した結果、テレワークの方がメリットが大きいと判断し、制度を導入した様です。

メルカリは日本で成功した後、米国での展開も進めている勢いのある企業です。

どこでも勤務を始め、柔軟で先進的な働き方ができる会社であるのは間違いないでしょう。

どこでも勤務ができる会社③ヤフー

ヤフーは、インターネット総合サービスを提供している会社です。

ヤフーでは、「どこでもオフィス」という、どこでも働ける勤務制度を設けています。

ヤフーは2020年10月に、リモートワークの回数制限およびフレックスタイム勤務のコアタイムを廃止しました。現在は時間と場所にとらわれず、社員一人ひとりが仕事とライフイベントを両立しながら、ワークライフバランスの取れた働き方を実現しています。

ヤフーホームページより

これは自宅でもカフェでも海でも山でも、インターネットに安定して接続できる環境があれば、会社に通勤せずとも、そこを職場とみなす制度です。

ヤフーでは元からテレワークの働き方を推進してきた、働き方に関しては先進企業です。

さらに、2022年からオフィス回帰の流れが加速してきましたが、その中でも「どこでもオフィス」を拡充している姿に非常に好感が持てます。

現在も人材を募集している様ですので、気になる人は話を聞いてみるのが良いでしょう。

どこでも勤務ができる会社④アクセンチュア

アクセンチュアは有名なITコンサルティング会社です。

ITコンサルティング業界は、特に人の流動が激しい業界です。

そのため、どの会社も人員獲得のために、処遇や働き方改革を推進している会社が多い印象です。

ただ、コンサルティング業はやはりお客さんがありきなので、お客さんが「対面で打ち合わせをしたい」と言ったらそうせざるを得ません。

アクセンチュアは、それでも「ロケーション フレキシビリティ制度」を導入しており、働く場所にとらわれない就業形態を推進しています。

アクセンチュアで活躍するフィールドは、東京だけに限りません。全国どこにいても、日本中のさまざまな業界のお客様の案件に携わることができます。

アクセンチュアホームページより

どこでも勤務の対象は、日本法人に所属する約18,000名の社員のうち、会社が指定する一部社員等は除き、部門長の承認を得られた社員だということです。

全社員じゃないのが気になるのと、コンサルティング業界はお客さんやプロジェクト次第で働き方が大きく変わるので、その辺りがポイントでしょうか。

ただ、コンサルティング業界は特に生産性を強く意識する人や、独立心旺盛な人が多いです。

そのため、会社風土として「絶対テレワーク」という人が多いのもメリットです。

現在IT業界にいる人、IT・コンサル業界に興味がある人は是非転職先候補にしたい会社です！

まとめ

まとめです。

最後まで読んで頂きありがとうございました！

では！